中国では豪華なブランド品から塩などの食物に至るまで、ありとあらゆる「偽物」が販売されている。路上で高級スマホが販売されていたりと、「わかりやすい偽物」がある一方で、しっかりとした小売店で購入したのに、箱だけが本物で中身だけが偽物にすり替わっているという悪質なケースもある。

　中国と日本の住宅には様々な違いがある。たとえば、中国の住宅では窓やベランダには泥棒の進入を防ぐための金属製の格子が設置されているのが普通だ。しかも、高層マンションの最上階を含むすべての階にこうした防犯設計が施されているが、日本のマンションではこのような格子は一般的に存在しない。

スポーツメーカーのナイキが11月28日に公開したCMが物議を醸す中、台湾の有名ネット掲示板PTTでこのほど、日本で生活して20年になるという台湾人が日本の差別について自身の見解を投稿した。台湾メディアの三立新聞網が11月30日付で報じた。

　学校教育でもメディアでもさかんに「愛国」という言葉が聞かれる中国に対して、日本では「愛国」という言葉や考え方は比較的なじみが薄いと言えるだろう。中国メディアの快資訊は２９日、「日本人はどうして愛国を語らないのか」と題する記事を掲載した。

[となりのテレ金ちゃん－テレビ金沢]2020年8月3日放送の「なぞの細道」のコーナーでは、麺を食べるときに立てる音について調べていました。

暑い夏には、そうめん、冷やし中華、ざるそばなどがぴったり。ズルズルと音を立てて、麺をすすって食べる人が多いと思います。

ところで、こうした「麺をすする」食べ方って、海外ではよくマナー違反とされますよね。ちょっと前には、「ヌードルハラスメント」という言葉も話題になりました。

ではなぜ、麺をすする食べ方が日本人の間で定着しているのでしょうか。

なぜ日本人だけ...？（画像はイメージ）

番組が、金沢市内でイタリア料理店を営むイタリア人男性に話を聞いていました。彼によれば、イタリアではパスタなどをすすって食べるのは、お行儀の悪い行為だそうです。この男性は小さい頃は母親に怒られていたと。

すする音はマナー違反で、日本に来て初めて見たとき、思わず母親を思い出したそうです。

また、中国や韓国でも麺類は受け皿を使って音を出さずに食べます。

なぜ日本だけすすって音を出すのを良しとしているのでしょうか？

番組が調べてみると、日本でも古い時代の本では音を出すことは無作法だと書いてあります。吸う音を出すのは子供と同じ、という記載まであります。

食べるときの道具は、平安時代までは「さじ」(＝スプーン)があり、それを使っていたのですが、麺が日本に到来する前に「さじ」はなくなって箸の文化になります。

ですので、麺が広まったときに、箸で食べるにはすするのが効率的だったと考えられます。

そして江戸時代、東京は男性が8割を占める単身赴任の町でした。手軽な麺の屋台が大人気となります。ここで汁ごとすするようになったと思われます。

江戸での食べ方が広まると、それが粋、音を出して食べるのはかっこいいという風に全国に広まっていったのです。

また、音を立てることで耳からも料理を楽しむことができると考えられたのでしょうね。

（ライター：りえ160）

　中国メディア・騰訊網は１日、新型コロナウイルスの感染拡大が続く日本の人びとが「かつてないほど中国人を待ち焦がれている」とする記事を掲載した。

　記事は、世界的に猛威を振るっている新型コロナの影響により、多くの国が経済的に非常に深刻なダメージを受けており、隣国の日本もその一例であると紹介。特に観光業への打撃は著しく、日本国内における中国人観光客に対する感情が以前と比べて大きく変化するほどの影響であるとした。

　そして、日本に大量の中国人観光客が押し寄せるようになった数年前は、中国人観光客が便座などを「爆買い」する様子が世界で紹介され、社会現象となる一方で、当時の日本国内ではマナーの悪さがメディアにより大きく取り沙汰されたこともあって、必ずしも中国人観光客を歓迎するようなムードではなかったと伝えた。

　一方で、今年に入って新型コロナの感染が拡大し、それまで日本の街に多く存在していた中国人観光客はすっかりいなくなると「興味深い現象が起こるようになった」とし、多くの日本人が中国人観光客に日本を旅行してもらうことを願うようになり、積極的に呼び掛け始めているのだと紹介している。

　記事その背景として、中国人観光客を失ったことにより多くの商店が業績を悪化させていることを挙げ、中国人観光客御用達の免税店として知られていたラオックスが先日、既存店舗の少なくとも半数を閉店することを発表したと説明。「まさにそれゆえに、日本は中国人観光客に戻ってきてもらおうとしているのだ」と評した。

　近年の日本の観光業や一部小売業が、中国人観光客の消費力にかなり依存していたことは事実と言っていいだろう。「コロナとの共生」がテーマである今後の経済活動において、従来同様に中国人観光客の消費力に期待するということは、難しいかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）