JTBは、2026年の訪日旅行市場トレンド予測をまとめました。本予測は訪日外国人旅行について観光庁・JNTO（日本政府観光局）などの公的統計・調査データやIMF（国際通貨基金）の経済予測およびJTBグループの予約動向などをもとに独自に作成したものです。

1．訪日旅行市場概況

　2026年の訪日需要は、訪日外国人旅行者数4,140万人(前年比97.2%)、消費額9.64兆円(前年比100.6%)と予測します（図表1）。コロナ禍後の回復過程において二桁台の伸び率を重ねてきた訪日需要の成長率も、2026年は各国・地域の経済成長に伴う自然増に依存する段階へ移行するため伸び率が低下。加えて、中国・香港からの需要減が見込まれることから、旅行者数は前年を下回ると予測しています。

　2024年から2025年にかけて訪日需要が大きく高まった背景には、円安や日本国内の物価安に加え、コロナ禍前と比較した各国・地域の所得水準の上昇、ならびに欧米豪などを中心とした日本人気の高まりなどがありました。これらによる需要押し上げの効果は2025年まででおおむね一巡し、2026年は各国・地域の経済成長に伴う海外旅行需要の自然増が、旅行者数増加の主な要因となると予測しています（図表2）。

　需要の下振れ要因として懸念されるのは、中国・香港からの訪日需要の減少です。また、円レートの急激な上昇も需要に影響を及ぼす可能性があります。韓国や台湾などの日本に近い市場では、円安が訪日旅行誘因のひとつとなっており、仮に円高が進行した場合には、旅行先が東南アジアなど相対的に割安な方面へとシフトする可能性があります。

　訪日外国人旅行者の消費単価は、円レートに加え、宿泊費など日本国内の旅行コストや、各国・地域における所得水準の影響を受けます。2024年と2025年の消費単価を費目別に比較すると、円レート上昇の局面ではショッピングを控える傾向があり、消費単価に対してマイナスの影響を与えていると考えられます。一方で、宿泊費を中心とした旅行コストそのものは上昇しており、消費単価を押し上げる要因となっています。

　2026年は、年間を平均したドル円レート（対USドル）が2025年と大きく変わらない1ドル＝150円前後になると想定しており、この前提のもとでは、日本国内の旅行コストの上昇による単価押し上げ効果が継続し、消費単価は上昇が続くと想定しています。

（1）高まる欧米豪からの旅行者の存在感

　2026年は、大都市における欧米豪からの旅行者の存在感がさらに高まると想定されます。観光庁の統計によると、2025年1月～9月における欧米豪からの延べ宿泊者数は2,995万人泊（前年同期比+609万人泊）と、従来ボリュームの大きかった韓国・台湾・香港（3,186万人泊）に匹敵する規模にまで拡大してきました。このような状況の背景には、欧米豪からの旅行者一人あたりの滞在期間が、アジアからの旅行者のおよそ2倍に及ぶという特徴があります。旅行者数そのものではアジア市場が上回るものの、この滞在期間の長さが延べ宿泊者数を押し上げ、存在感を高めていると言えます。

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https://www.jtbcorp.jp/jp/newsroom/2026/01/08_jtb_inbound_outlook.html