今年、ノーベル平和賞を受賞する日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）が韓国の被爆者との連帯を強調し、「核兵器廃絶をめざしてたたかう」と明らかにした。

日本被団協代表委員の田中熙巳さんは９日（現地時間）、ノルウェーのオスロで開かれた記者会見で、「韓国の原爆被害者は、日韓関係のために二重、重複した苦労を背負った」と述べた。韓国の被害者が植民地支配と原爆の二重被害者という趣旨の発言とみられる。

田中さんはまた、「（韓国の被爆者も）核兵器の犠牲者になったという点で共通している」とし、「韓国の被爆者、ブラジルやメキシコ、米国などにも移住した被爆者らとの共同の闘いがあったということを確認していただきたかった」と述べた。

田中さんは、ロシアのプーチン大統領は「核兵器がどういうものか理解したこともないのではないか」とし、「核兵器は絶対使ってはならない。使うことは人道に反する」と主張した。

最近、国際社会で言われている核抑止論については、「核兵器で本当に国民の命や財産を守れるのか」と批判的な立場を示した。そして、「防衛とは領土を保つことではなく、人々の命を大事にし、豊かにすることだ」とし、「核兵器を使うということは許されない」と強調した。

東京＝イ・サンフン特派員
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